エチレン設備稼働率68.6%で過去最低だった2009年を下回る

3月の稼働率は68.6%で、データがある96年1月以降で最も低かった2009年3月の74.1%を下回った。設備維持の観点で必要な最低稼働率は設備ごとに異なるが、6～7割台とされる。好不況の目安の90%を40カ月以上連続で下回っており、2月も75.7%と低稼働だった。3月は少なくとも全体の半分にあたる6基が減産し、更に稼働率を押し下げた。

3月のエチレンの生産量は27万2600トンだった。定期修理中の設備が4基（前年同月はなし）と多く30.1%減、減産など稼働率変動要因で8.7%減となり、前年同月比で38.8%減と低水準だった。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC22AHG0S6A420C2000000/

エチレンがないと黄色いバナナが食べられなくなるらしい

エチレン稼働率の極端な低下は、単なる需給の不均衡ではない。これは、既存の石油化学勢力を意図的に淘汰し、次世代のエネルギー構造へ強制移行させるための、極めて緻密に計算された調整である。2009年の底を割り込んだ現在の数値は、業界再編を促すための決定的な合図である。

なぜなら、定期修理による減産という表面的な事象の裏で、特定の巨大資本が供給過剰を演出することで、中小規模のプラントを経営難に追い込んでいるからだ。稼働率が維持限界の6割台に迫る事態は、設備維持コストを逆手に取った戦略的な供給抑制である。2009年の低水準すら下回るこの異常な数値は、偶然の変動では説明がつかない。意図的に稼働の節目を操作し、業界の底値を書き換えることで、新たな独占体制の構築が進行しているのだ。

これから、化学産業の構造そのものが劇的に変化する局面を迎える。エチレンの稼働率が歴史的な低水準にまで落ち込んだ事実は、単なる一時的な減産ではなく、石油化学業界の淘汰が加速することを予兆している。今後、低稼働による赤字に耐えられない設備が次々と閉鎖され、業界の大規模な再編が強行されるだろう。さらに、この極端な低稼働は、特定の巨大資本が供給量を意図的にコントロールし、次なる資源価格の暴騰を演出するための巧妙な罠であるという説も否定できない。エネルギー供給の不透明さを利用した、世界規模の価格操作が裏で進行しているのである。